〇3行で銘柄解説
・総合電機メーカーの「ソニー」を中心とするコングロマリット企業
・総還元性向は普通だが配当性向は非常に低い
・利回りは0%台と、もはや配当しないで良いのではという水準
〇会社概要と配当基準日
高機能銘柄分析 マネックス証券
ソニーグループは総合電機メーカーのソニーを中心とする日本のコングロマリット企業です。
時価総額は日本企業でも3位までに入る世界的にも有名な企業で、事業領域はソニーのエレクトロニクスをはじめ、ゲーム、音楽、映像コンテンツ、広告、半導体、金融、不動産と多岐にわたります。
特に東京・大崎近辺は一時期「ソニー村」と呼ばれるほど、ソニーに関連会社が存在していました。
創業は戦後の1946年。
今では著名な経営者となった井深大、盛田昭夫らによって「東京通信工業」として設立されました。
今の「ソニー」に改称したのは1958年になります。
社名を変えた理由は「東京通信工業」が外国人に発音しづらいため、もともとトランジスタラジオの海外向け商標だった「SONY」を採用したことにあります。
「SONY」は当時米国で流行語となっていた「SONNY(=小さい坊や)」と「SONIC(音)」のラテン語である「SONUS」を合わせた造語とされています。
設立当初は真空管電圧計などを生産していましたが、1950年に日本初のテープレコーダー「G型」を開発。
1954年にはトランジスタの国産に成功。1957には世界最小のポケット型トランジスタラジオや世界初のFMトランジスタラジオなどを発売し、「トランジスタのソニー」で名を高めました。
1975年にはVHSとの競争に敗れたことで有名な、ベータ方式の家庭用VTRを開発します。
1979年には「ウォークマン」を開発して大ヒット。
1982年にはフィリップス社と共同で今でも存在しているCD(コンパクトディスク)を開発しました。
それを契機に音楽や映像へと多角化し、1990年代に金融事業への参入が日本で緩和されると銀行や保険などの金融事業にも進出しました。
配当は正直しょっぱいです。
配当性向は低く、配当利回りも1%に満たないことが多いです。
米国のAppleみたく事業投資に資金を向けているのだとは思いますが、時価総額では三菱UFJフィナンシャル・グループに抜かれるなど、成果は芳しくありません。
一応増配傾向にはありますが、元の配当が低すぎるため配当投資に向く銘柄ではないでしょう。
配当基準日：3月末
〇直近株価と配当額と利回り
株価：3,862円
配当額：20円
利回り：0.52%
利回りは0%台で、もはや配当を出さなくても良いのではと思える水準です。
配当狙いではなく趣味として持つのが良いでしょう。
〇配当方針
「株主還元については総還元性向を重視し、これを、第5次中計期間を通して段階的に増加させ、最終年度の2026年度には40％程度とすることを目標としています。」としています。
配当よりも自社株買いで還元する方針のようです。
なお、株主優待を実施しております。
〇過去10年配当とEPS(一株当たり純利益)
2015年3月期以外は安定して利益を上げており、配当もその範囲で出しています。
しかし最近ではEPS(一株当たり純利益)に対して配当性向10%程度とあまりにも配当が少ないです。
〇時価総額と自己資本比率
時価総額：23.4兆円
自己資本比率：22.7%
時価総額は20兆円と日本の企業の中でも上位3社に入ります。
自己資本比率は低いですが、利益が十分に出続けていることから推測するに、あえて自己資本を貯めておかないようにしているようです。
〇過去10年間のチャート
引用：国内株式｜SBI証券
株価はおおむね毎年右肩上がりで推移していると言ってよいでしょう。
その点では日本を代表する企業としての安心感があります。
〇総括
ソニーグループはエレクトロニクスのソニーを中心としたコングロマリットです。
米国人はソニーを米国企業と勘違いするそうですが、安心してください、日本企業です。
時価総額ではトヨタ自動車に次いで長らく2位の座にいましたが、2024年近辺では三菱UFJフィナンシャル・グループに抜かれて3位となっています。
それでも世界的にも著名な日本を代表する企業の一つであることに変わりはありません。
ただし配当はひどいものです。
基本的に自社株買いで株主還元を行う方針なのか、配当性向は毎年10%程度で10%に満たない年も多いです。
自社株買いで株主に報いる方法は米国のAppleなどにもみられる傾向なので、それに近いのかもしれません。
利回りは0%台のことが多いので、趣味で持つか、長期的に保有してキャピタルゲイン(売却益)を得る目的で持つかのどちらかでしょう。
少なくとも配当金狙いで持つ銘柄ではないと思われます。
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