当ブログが考える安定高配当株の条件

当ブログでは銘柄を調査し、安定高配当株を見つけてそれを保有することで、給与収入の足しにすることを目的としています(元本が十分にあればFIREも狙っています)。

当ブログでは「個別株・高配当株」のカテゴリーで様々な銘柄を調査していますが、では一体何をもって安定高配当株と判断しているのか。今回はそれについて触れたいと思います。


目次

〇利回りが4%以上であること


利回りとは株価に対する配当金の割合を示す指標で、「年間配当金額 ÷ 株価 = 利回り(%)」という求め方をします。一般的には利回り4%が高配当株の目安となっているため、当ブログでもそれを採用しつつ、できれば利回り5%銘柄を狙っていくというスタンスを取っています。日本取引所グループのデータによると東証プライム上場企業の平均利回りは大体2.17%(2024年7月まで)のため、4%が高い利回りであることが分かると思います。



〇10年以上減配が無いこと

配当金を収入のあてにする場合、毎年配当が安定しない銘柄では収入額の計算が立ちません。毎年の配当収入を安定させ、収入額の計算が立ちやすくするために、減配が少ないことが条件となります。

上場以来減配が無いという会社があれば良いですが、利回りのことも考えるとそれは無理があるので、一つの目安として10年間減配がなければ一定の安定配当が担保できるだろうと考え、この条件を加えています。



尚、10年分の配当金額が分からない場合は会社四季報に載っている配当金額欄を見て、載っている範囲内(将来含む)で減配がなければある程度の安定は確保できそうと考えてよいでしょう。



〇十分な利益を稼げていること

配当金は基本的に企業の利益から拠出されるものなので、当然ですが企業が儲かっていなければ配当金を出すことはできません。実際は赤字や減収でも配当金を出すことはできますが、赤字続きの企業が配当を出し続けるということは企業の蓄えから配当金を捻出していることであり、いずれは配当金が出せなくなることが想像できます。減収が続く企業も同様です。

当ブログではEPS(一株当たり純利益)を目安として、EPSがその年の配当金を上回っていれば当期利益の範囲で配当金を出せているから余裕があると判断し、毎年EPSが配当金額を上回っているかを安定の指標としています。



〇自己資本比率が高いこと

自己資本比率とは、企業の持っている資産の内、どれだけの分が企業の資金を基としているかを示したもので、簡単に言えばどれだけ利益を蓄えているかの指標です。自己資本比率が高いということは、企業経営の安定性が高いということであると同時に、配当に回せる余裕が大きいということでもあるため、減配の可能性が低くなります。

また最近の潮流として、株主に対する利益の積極的還元が推奨されているため、豊富な自己資本を持つ企業が配当性向を高めることもあります。



〇配当方針で配当金額を定めていること

企業の多くは配当方針を定めており、その方針に則って配当を行います。配当方針で累進配当(減配せずに配当維持か増配を行う)や配当金の下限設定を記している企業は基本的にはその配当方針の範囲において安定した配当をしてくれます。特に累進配当を掲げている企業は配当の安定感があります。

但し、配当方針は中期計画ごとに定められる場合が多いため、3~5年単位で変更になる可能性があります。絶対なものではないことだけ覚えておいてください。



〇最後に

当ブログ開設のきっかけの一つは、配当金を狙って株を買う人に、単に高配当株や有名株を買うのではなく、毎年安定して一定の配当金が得られる高配当株を紹介し、社名に惑わされない得する投資ライフを送ってもらうことにあります。今回ご紹介した安定高配当株の基準は私が配当狙いで株を購入する際に重視している項目で、当然ながら人によって基準が変わってくるものばかりです。


また仮に上記の条件すべてを満たした銘柄を購入したとしても、必ずしも減配しない保証はありません。利回りにしてもタイミングによるところがあり、2021年には利回り5%中盤を誇っていてかつ累進配当だった三井住友フィナンシャルグループも、2024年には株高で利回り3%前半まで落ちてしまいました。


このように今回の項目は必ずしも安定高配当を約束できるものではありません(そもそもそんな条件を約束できる人がいるのかも疑問です)。しかし少なくとも私が安定高配当株として目をつける株の特徴は網羅したつもりですし、現状安定配当が崩れていることもありません。結局投資は自己責任になるのですが、一つの参考として考えてみていただければと思います。










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